今年8月にドイツ・ケルンで開催されたGamescom 2025の現場に韓国コンテンツ振興院（以下、韓国コンテンツ振興院）が韓国共同館ブースを出展した。韓国コンテンツ振興院によると、今回のB2BおよびB2C展示を通じて合計513件、1億4,000万ドル（日本円約218億5,000万円）規模の商談成果を収めたという。一部のゲーム会社は200万ドル（日本円約3億1,200万円）の投資誘致に成功し、特に今年新設されたB2C館では、西欧圏のユーザーとの直接的なコミュニケーションを通じてSteamウィッシュリストが100倍以上増加するなど、目覚ましい成果を収めたと評価された。

しかし、その裏では不十分なブース運営方式に対する参加企業からの指摘が相次いだ。まず、当時のB2Cブースはホール10の隅に位置しておりアクセス性が良くなく、狭い空間に5つのゲーム会社が密集したことで混雑が発生した。

特にドイツ年齢等級分類（USK）の規定により18歳以上利用可のゲームは、仮壁や目隠しを使用して外部から画面が見えないように内部でゲームを試遊しなければならない。この過程で「Midnight Walkers」と「The Backrooms: Company」の試遊がいずれも仮壁内の狭い空間で運営されたことで混乱が生じ、インターネット接続も円滑ではなく核心コンテンツである協力プレイを十分に披露できない状況も発生した。

当時、現場を確認すると、長方形のブース空間の一番奥の隅を仮壁で囲んで遮ったうえで、その中に「Midnight Walkers」と「The Backrooms: Company」の試遊台が用意されていた。問題は仮壁内の空間が狭いだけでなく、2つの試遊台が「ㄱ」字型に配置されていたため、通路が狭くなって移動が不便だった点だ。仮壁の外側も残りの試遊台が取り囲んでおり、動線が絡まりやすい構造になっていた。「Midnight Walkers」の開発会社であるOneWayTicket Studioの事業担当者であるイ・ウォンヒョク氏は、「ポジティブな側面もあったが、限られた空間に複数の開発会社が同居しているため、ブース内の動線がやや複雑に感じられた」と付け加えた。

B2B館では通訳に関する指摘があった。海外ゲームショーの特性上、ビジネス交渉は通訳に依存するのが一般的だ。そうした状況の中で成果の集計が毎日行事直後に行われ、これにより通訳者が当日の行事終了後も1〜2時間ずつ追加業務を処理することになり、疲労と負担が加重されたという指摘である。

準備段階においてもトラブルがあった。MONOWAVEの開発会社であるスタジオBBBの代表取締役であるイム・グォンヨン氏は、Gamemecaとの電話取材で「韓国共同館を担当することになった運営会社がゲームイベントを初めて手掛けるところで、B2C全般に対する理解が不足しており、ブースの設計段階から困難があった」と明かした。「実際にブースの設計過程で、B2Bブースのように中央にミーティングテーブルを置こうと言われ、参加企業から多くの抗議を受けたりもした」とイム代表は付け加えた。

そのため、行事の準備に向けたコミュニケーションの過程でも参加企業から不満が噴出した。イム代表は「参加企業を『支援パートナー』として尊重するというよりは、一方的な指示に従う対象として扱われているような印象を受けた」とし、「参加企業の現実的な提案を受容して解決策を模索するのではなく、既存の計画を固執して責任を転嫁する姿だった」と述べた。

その一例としてイム代表は、「もともと当社の試遊台はブースの奥に位置する予定だったが、USKの規定により一部のゲームが奥へ移動させられたことで、当社が外側に移動させられた。問題は、その変更された位置を運営会社から行事開始の1週間前、ドイツ出国の3日前に通知されたことだ」と明かした。

韓国コンテンツ振興院も参加企業の不満を認知しており、フィードバックを受け取るために今月5日にGamescom韓国共同館の参加企業を対象とした事後懇談会を実施した。韓国コンテンツ振興院は「B2B参加企業からは大きなフィードバックがなかったものの、B2C参加企業からいくつかの不満事項が出たため、これを積極的に反映する予定である」と述べた。特に多くの指摘が集まったゲームを隠すための仮壁をブースの一方の壁際に寄せ、動線が複雑にならないよう改善する方針だ。

B2B館についても、当日集計していた成果の総合方式を行事がすべて終了した後に集計するよう改善する。これにより参加企業が現場運営に集中できるようにし、通訳者の負担を軽減して成果資料の整理に専念できるようにする予定である。

ただし、韓国コンテンツ振興院が行事のフィードバックを収れんしたのは今年が初めてではない。韓国コンテンツ振興院は長きにわたりGamescom韓国共同館を運営しており、毎年懇談を通じて参加企業の意見を集約してきた。それにもかかわらずこうした指摘が絶えないということは、韓国コンテンツ振興院内に構造的な問題があり、フィードバックが十分に受容されていないのではないかという疑念を抱かせる。

実際に韓国コンテンツ振興院は毎年海外マーケットの委託運営会社を選定しており、直近の3年間はすべて異なる運営会社が韓国共同館を担当した。また、定期人事異動によって担当者が毎年交代している。その過程で常に似たような問題が繰り返されてきた。韓国コンテンツ振興院はGamescomだけでなく、ChinaJoyや東京ゲームショウなど各種の海外ゲームショウを担当しているだけに、東京ゲームショウを控えた現時点においてこれまで以上に改善が急務である。

これに関してGamemecaは韓国コンテンツ振興院に直接見解を尋ねた。韓国コンテンツ振興院は「一貫した事業運営のために内部で引き継ぎとコミュニケーションに最善を尽くしたが、業界としては一部物足りなく感じられた部分があったようだ」と回答した。続いて「フィードバックを引き継ぎ資料や結果報告書に反映し、今後の海外ゲームショウ共同館の運営に積極的に活用していく」と付け加えた。

その他にも韓国コンテンツ振興院は、Gamescomの事後懇談会に東京ゲームショウの担当者を出席させ、参加企業の意見を収れんしている。あわせて複雑性を減らすために、東京ゲームショウはB2C中心に運営される予定であり、Gamescomで発生した空間的な問題についても徹底的に補完する方針だ。果たして韓国コンテンツ振興院が今回のGamescomを足掛かりにして変わった姿を見せることができるのか、今後の動向に注目が集まる。