去る21日（米国基準）、オンライン上でひとつの事件が発生した。米国のゲーム関連コミュニティであるResetEraでは、先のサマーゲームフェストで公開されたシフトアップの新作「ステラブレイド：ブラッドレイン」の主人公「イブ」を巡り、賛否両論の議論が交わされていた。特に一部では、該当キャラクターの見た目が幼すぎると指摘する声が上がっていた。

ここで会話が一段落していれば、西欧圏の一部ユーザーによる意見の衝突に過ぎなかっただろう。しかし、該当の掲示板のスレッドが話題を集めた理由は、あるユーザーのコメントにあった。そのユーザーは「ビザおよびマスターカードにゲームを通報した。主要なパブリッシャーやデジタルストアで販売が許可されないことを願う」と書き込んだのだ。このユーザーは荒らし行為を行う人物として知られており、間もなくフォーラムからBANされた。しかし、その書き込みは瞬く間に拡散し、大きな波紋を呼んだ。

一般的にゲームに問題が発生したり不満点がある場合は、パブリッシャーや関係当局に通報するのが筋である。例えばSteamで販売中のゲームであれば、まずはSteamやパブリッシャーに通報し、それが受け入れられない場合は関連団体や国家に要請するのが通常だ。クレジットカード会社は本来、審査の主体でも、販売者でも、販売プラットフォームでもないため、対応の主体になり得るはずがない。

しかし、多くのゲーマーたちがこれに敏感に反応した理由は、昨年に発生したSteamの成人向けゲーム大量削除騒動において、決済代行業者がその根本原因として名指しされたためだ。昨年、Valveやitch.ioなど多数のオンラインストアは、一部のゲームが決済処理業者の基準に違反する可能性があるという通知を受け取ったと明かした。特にSteamは、コンテンツ制限のガイドラインに「Steamの決済代行業者、銀行、ネットワークプロバイダーが定める規則および基準に違反するコンテンツ、特定のタイプの成人向けコンテンツ」を追加した。

国家機関ではなく決済代行業者が検閲を主導するようになった発端としては、2022年に米国で発生したある訴訟が挙げられる。ある13歳の少女がオンラインポルノサイトに自分の動画が無断でアップロードされたとして起こした訴訟において、主要なクレジットカード会社が被告に含まれていたからだ。当時の法理的論理は、こうしたサイトの違法コンテンツの決済をカード会社が黙認していたというものだった。訴訟は係属中だが、責任を回避するためにカード会社側が成人向けコンテンツに対する圧力を強めていると解釈されるのはそのためだ。

問題は、こうしたニュースが出るとこれを悪用する人物が現れる点だ。昨年7月、オーストラリアの反ポルノ市民団体「Collective Shout」は、Steamプラットフォームやカード会社、決済業者に対して直接、該当のゲームをブロックするよう請願書を提出し、これがSteamの成人向けコンテンツブロック騒動につながったと主張した。実際の因果関係があったのかは不明だが、ゲームに不満を持つ者たちがカード会社や決済代行業者に関連文書を送り、それが実際のブロックにつながりかねないという恐怖を煽っている。

そのため、一般的にはコミュニティで注目を集めようとする嘘の発言に過ぎないとしても、ゲーマーたちは過敏に反応せざるを得ない。実際の販売者や司法当局ではなく、ゲームとは全く無関係な決済業者への通報を冗談として受け流すことができないのだ。

昨年、米国のケビン・クレイマー上院議員は「公正な銀行サービスアクセス法」の修正案を通じて、一方的なサービス解約行為を禁じる法案を働きかけ、年初には米国の連邦取引委員会がカード会社に書簡を送って金融取引の義務を喚起するなど、カード会社の強大な権限に対する歯止めは継続的にかけられてきた。その後、成人向けゲームが一斉にブロックされるような事態はこれ以上起きていない。

しかし、カード決済が事実上の取引方法のすべてであるデジタルプラットフォームにおいて、カード会社による決済制限は大きなプレッシャーとなって迫る。「カード会社に通報する」という表現は、今や冗談ではなくひとつの攻撃手段として公然と悪用され、ユーザーたちの不安を煽り立てている。