去る6月10日に新任代表が暗示していたXboxの大規模構造改革の実体が輪郭を現しつつある。海外メディア多数が情報筋を引用して報じたところによると、Ninja TheoryをはじめとするXbox傘下の開発会社多数が閉鎖の危機に瀕しており、Xbox Game Studiosの統括も1年6カ月で辞任するという。西洋ゲーム業界の中心を担ってきたXboxが大きく揺らいでいる。

ブルームバーグは15日（現地時間）、内部事情に精通した情報筋を引用し、Ninja Theory、Double Fine Productions、Compulsion Gamesがスタジオの閉鎖を防ぐためにMicrosoftと積極的に分社化について協議中であると報じた。前述の開発社に勤務する従業員にも会社の状況が通知され、新しい職場を探すことが許可されたものの、スタジオの存廃については不透明であると伝えられている。

このうちNinja Theoryに関しては、The Vergeが情報筋を通じて、Microsoftがすでにこの開発会社を閉鎖することを決定したと伝えた。Ninja Theoryは去る8日のXboxショーケースを通じて「ヘルブレイド」シリーズの新作『セヌア』を発表していただけに、今回のニュースは衝撃的である。さらに去る12日にはThe Informationが関連内容に精通した情報筋3人を引用し、MicrosoftがXboxゲーム事業部を分社化するか、Microsoftの事業部に属さない完全子会社として運営することを検討中であると報じていた。

2024年11月にXbox Game Studiosの統括として就任したクレイグ・ダンカンとルイス・オコナー秘書室長もMicrosoftを去ることが分かった。ダンカン統括はHalo Studios、Playground Games、Rare、Obsidian Entertainment、Ninja Theory、Compulsion Games、Double Fine Productions、inXile Entertainment、Undead Labsなどを統括してきた。彼の辞任後、該当スタジオはXbox Game Studiosのマット・ブーティ統括が管理する。

Xboxを取り巻く空気は6月初旬から尋常ではなかった。Xboxのアシャ・シャルマ新任代表とマット・ブーティXbox Game Studios統括は、アクティビジョン・ブリザードの買収を除いても200億ドル以上を投資したが、来る6月30日をもって終了するMicrosoftの会計年度を基準に、年間売上高は前年より5億ドル減少し、利益率も3%に減少したと明らかにした。Xbox経営陣はこの傾向を継続することはできず、スタジオの規模が過剰に肥大化したと指摘していた。

続いてMicrosoftのサティア・ナデラCEOは、ニューヨーク・タイムズの「Hard Fork」パネルディスカッションに参加し、過去25年間にわたりゲームに投資してきたが収益を創出できておらず、これを持続可能なビジネスへと転換しなければならないと言及した。同氏は「MicrosoftのプラットフォームよりもYouTubeでXboxゲームを通じた収益化がより多く行われている」として現在の状況を診断した。ナデラCEOは素晴らしいゲームとハードウェアを構築したいと望んでいるが、持続可能なやり方で行わなければならないと強調した。ただし、同氏も明確な解決策を提示することはできなかった。

Xbox経営陣が刷新され、会社は急流に巻き込まれている。次世代機「プロジェクト・ヘリックス」の発表、Xbox Game Passの価格引き下げ、Xboxコンソール独占作の復活など前向きな側面もあったが、大々的な構造改革が予定されているため、勢力が大きく弱まる可能性がある。経営陣が主導するXboxの抜本的な改革がどの程度の規模になるのか、この部分が現地のゲーム業界にどのような影響を及ぼすのか注意深く見守る必要がある。